これを取得していれば仕事に困らない?これから役に立つ資格5選

世の中には国家資格の他にも、公的資格、民間資格など数多くの資格が存在していますが、どの資格を取ればいいのか悩んでいる人も多いのではないでしょうか?意味のない資格を取得しても受験料、登録料や更新料、勉強時間が無駄にかかるだけなので注意が必要です。

そこで今回は、意味のない資格を取得するのではなく、これから役に立つことが予想される5つの資格について詳しく解説していきます。

資格は大きく3つに分けられる


資格と聞くと、弁護士や医師のほか、英検や漢検などがあります。資格と一口に言っても、権限が付与される資格もあれば能力を証明するものなど様々な種類です。そのため、まずはどんな資格があるのか知ることが重要です。資格は大きく以下の3つに分けられます。

・国家資格

・公的資格

・民間資格

それぞれの資格がどのようなものなのかについて詳しく見ていきましょう。

国家資格とは

国家資格とは、国家が認めている資格のことです。資格試験そのものが法で定められており、国や国から委託された団体や地方自治体などが実施しています。

例えば、医師や薬剤師、建築士、弁護士、保育士、看護師、ファイナンシャルプランニン
グ技能士、税理士、教師などです。一般的に公的資格や民間資格よりも難易度が高く、資格の信頼度が高いと言えるでしょう。

公的資格とは

公的資格とは、文部科学省や経済産業省などの官庁や大臣が認定している資格のことです。民間団体や公益法人などが実施しています。

例えば、簿記検定、証券外務員(二種外務員)、介護支援専門員(ケアマネージャー)、実用英語技能検定(英検)、カラーコーディネーター検定などです。民間資格や検定ではあるものの、省庁のお墨付きであるため、資格として優位であるほか、信頼性が高いのが特徴と言えるでしょう。

民間資格とは

民間資格とは、法的根拠によらない資格試験や検定のことです。民間の団体や企業が試験を行って認定しています。

例えば、TOEIC、アロマテラピー検定、医療秘書技能検定、メディカルクラーク、診療報酬事務能力試験、インテリアコーディネーターなどです。国家資格のように法律の規制がないため、社会のニーズに合わせて自由に対応できるのが強みであるものの、信憑性や信頼性が低いものもあるため注意が必要と言えるでしょう。

どんな資格を取るのがいいのか


「保有資格が多い方が履歴書を埋めることができるので有利」と考えている人も多いかもしれませんが、取得しても意味のない資格もあるため注意が必要です。では、どんな資格を取るのがいいのでしょうか?資格を取得する際の主なポイントは以下の2つです。

・誰でも取得できない資格を取得する

・時代が必要としている資格を取得する

それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。

誰でも取得できない資格を取得する

既に資格を取得している人が多い、合格率が高いといった資格の場合は、資格を取得しても需要が限られるため、あまり意味がないと言えます。ただ単に資格が欲しいのであれば、気になる資格を取得すればいいと言えますが、役に立つ資格を取得したいのであれば、誰でも取得できない資格の方が取得した後の需要が高いと言えるでしょう。

例えば、医師と歯科医師を比べると、歯科医師の方が取得しやすいという特徴があります。そのため、現在は至る所に歯科医院が乱立する状況になるなど、歯科医師を取り巻く状況が悪くなっていると言えます。資格を取得するのであれば、誰でも取得できない資格を取得した方が、資格を取得した後の需要が高いと言えるでしょう。

時代が必要としている資格を取得する

時代が必要としている資格は時代によって変化します。例えば、現在の日本は少子高齢化が深刻化していることを考えると、子供に関連する資格を取得するよりも高齢者に関連する資格を取得する方の需要が高いと言えます。

例えば、弁護士資格は誰でも取得できない資格であるため、取得することである程度需要が期待できそうですが、現在は弁護士を必要とする機会が減ってきているため、あまり需要がありません。

しかし、弁護士資格を取得しやすくするためにロースクールを設置したこともあり、さらに人数が増えています。時代が必要としている資格は変化するため、これから役に立つ資格が何なのか先読みして資格を取得した方が良いと言えるでしょう。

これから役に立つ資格5選


少子高齢化がこれから益々深刻化することを考えると、高齢化に関連した資格を取得した方が良いと言えます。これから役に立つ資格を厳選すると以下の5つです。

・ファイナンシャルプランナー

・中小企業診断士

・介護福祉士

・ホームヘルパー

・ケアマネージャー

それぞれの資格について詳しく見ていきましょう。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーという資格を聞いたことがある人も多いかもしれませんが、正式名称は「ファイナンシャルプランニング技能士」です。ファイナンシャルプランナーは、財産管理や運用、老後の資金計画など様々なアドバイスを手掛けていますが、高齢化が進む日本では、これらの需要が高くなることが予想されます。3級から1級までありますが、最低でも2級を取得しておいた方が良いと言えるでしょう。

中小企業診断士

中小企業診断士とは、中小企業の経営者から依頼を受けて、企業の経営診断や経営に関する助言や提案を行う専門家です。日本の経済を支えているのは大企業ではなく、大企業の何倍もの数がある中小企業が主に支えています。中小企業は、厳しい経営を余儀なくされているほか、後継者対策をしっかりと行っていないところが数多くあります。高齢化の影響は中小企業にも表れているため、中小企業診断士の需要が今後高まることが予想されるでしょう

介護福祉士

介護福祉士とは、身体または精神に障害があるなど、日常生活に支障のある人に食事・入浴・排泄などの世話を行い、家族に介護の指導を行う専門家です。高齢化の進行に合わせて介護業界の拡大するため、介護福祉士に需要の増加も予想されています。

既に人材不足となっているほか、人材不足の状態が慢性化しているような状況であるため、安定した需要が期待できる資格と言えるでしょう。

ホームヘルパー

ホームヘルパーとは、日常生活に支障がある高齢者や障害者、難病患者などの家庭に派遣し、家事や世話を行う専門家です。介護福祉士と同じような役目を担っていますが、介護福祉士は指導なども行っているのに対して、ホームヘルパーは現場中心という特徴があります。ホームヘルパーの業務は身体を動かすなどのハードな側面もあるため、男性の需要が高い資格と言えるでしょう。

ケアマネージャー

ケアマネージャーとは、要介護状態や要支援状態になった人の介護のケアプランを立てていく専門家です。介護支援専門員とも呼ばれます。介護福祉士やホームヘルパーのように身体介護などに直接かかわることはありませんが、ケアプランの作成や作成にあたっての訪問や関係機関との調整などを行います。介護福祉士やホームヘルパーと同様、高齢化が深刻化している日本では、今後さらに需要が高まる資格と言えるでしょう。

まとめ


世の中には国家資格、公的資格、民間資格など様々な資格がありますが、中には取得してもあまり意味がない資格もあるため注意が必要です。資格を取得する際には、誰でも取得できない資格であるだけでなく、時代が必要としてい
る資格を取得することがポイントと言えます。時代の変化に合わせて必要とされる資格も変化するため、どのような資格がこれから役に立つのかよく考えてから取得しましょう。

Next : »
Prev : «